クレーン車の耐用年数とは？耐用年数を延ばすポイントも紹介！

こんにちは！グットラックshimaです！

愛用のトラックには、できるだけ長く乗っていたいもの。

平均でどのくらい現役でいられるのか、どのようにしたら長持ちするのか気になりますよね。

今回は、トラックの中でもクレーン車に絞ってご紹介。

クレーン車の耐用年数や、出来るだけ長く使用するためのポイントなどを解説します。

中古クレーントラック一覧

耐用年数とは？

トラックなどの車両は複数年の使用が可能ですが、いずれ使用できない時期が来ます。

永久ではなく複数年で使用できるものを「耐久消費財」といい、購入段階で一括で計上ではなく、使用期間で分割した金額をそれぞれの年度に計上するのが決まりです。

対象年数の間は経費を分割して計上するために、一般的に何年間使用することができるかを示すのが「耐用年数」です。

ただし一言に耐用年数といってもただ使用できる期間というわけではなく、2つの基準に分かれて定められています。

1つは「法定耐用年数」、もう1つは「状態による耐用年数」です。

クレーン車を例に出して、説明していきましょう。

法定耐用年数とは

法定耐用年数とは、財務省が定めた固定資産ごとの耐用年数。

事業に使う固定資産のうち、減価償却していく資産に対して「資産の使用可能期間」を定めているのです。

資産の分類によって耐用年数が違うので、法定耐用年数を調べる際には所有しているトラックがどの分類に分けられるかを、知っておく必要があります。

クレーン車の場合はクレーン作業よりもトラックによる荷物の運搬が主目的なため、ユニック車の資産区分となり、特殊自動車である「車両運搬具」に該当します。

したがって、トラックとクレーン部分は別々に資産価値を計算することは出来ず、資産計上の際は一体資産として計上します。

状態による耐用年数とは

「状態による耐用年数」は、法定耐用年数を迎える走行距離によって、その期間を推測出来るものです。

これは、法定耐用年数のように一律に示すことができません。

なぜなら使用方法やメンテナンス具合によって、耐用年数に大きな差が出てしまうからです。

たとえば新車のクレーン付トラックであれば、大型の車両で走行距離70～80万km、中型で40～50万km、小型で20万kmが法定耐用年数に達する走行距離の目安となっています。

しかし、中古のクレーン付トラックは、前オーナーの使用方法やメンテナンス具合によるところが大きいので、一概に走行距離を定めることは出来ません。

そのため中古車両の場合は、メンテナンスや使用の状況などにより耐用年数は個体差が生じます。

クレーン車の法定耐用年数は？

クレーン付トラックの場合、新車と中古車で年数が異なります。

これは先ほど説明した「法定耐用年数」「状態による耐用年数」があることが関係し、中古車は一定の走行があるため使用限度になるまでの期間が均等でないため、「状態による耐用年数」も関わることが理由です。

新車のクレーン付トラックの法定耐用年数は、新車登録から4年と定められています。

中古のクレーン付トラックの耐用年数は、新車登録してから4年未満と4年以上で算出方法が異なります。

新車登録から4年未満は「（法定耐用年数－経過年数）＋経過年数の20％」です。

たとえば経過年数が登録から2年だった場合、「（48ヶ月ー24ヶ月）+24ヶ月の20％」を計算して、28.8ヶ月＝2年4ヶ月となります。

一方、新車登録から4年以上が経過してしまっている場合は、「法定耐用年数の20%」が耐用年数となります。

クレーン付トラックの法定耐用年数は4年（48ヶ月）なので、耐用年数は9.6ヶ月と、1年にも満たない期間となってしまいますよね。

そこで、耐用年数が2年を下回るような場合には、2年という耐用年数を適用するよう定められています。

たとえ新規登録から4年以上が経過した中古のクレーン付トラックを購入したとしても、2年の耐用年数は保証されるのです。

ただ、実際の耐用年数はどうなのか気になりますよね。

その場合は、以下の走行距離を限度として考えましょう。

• 小型のクレーン付きトラック：20万km
• 中型のクレーン付きトラック：40～50万km
• 大型のクレーン付きトラック：70～80万km

中古のクレーン付トラックご購入の際は、新車登録からの期間をしっかりと調べ、耐用年数を算出しておくことが大事です。

耐用年数を知ると、減価償却についてもわかるようになってきます。

それをふまえて売却時期を考えることも可能です。

「トラックの耐用年数と減価償却ってどんなもの？買い替え時期は？」で詳しく説明していますので、ぜひあわせてご覧くださいね。

クレーン車の耐用年数を延ばすポイントは？

中古の場合は、前オーナーがどのような使い方をしていて、メンテナンスを頻繁にしていたかどうかが、耐用年数（使用限度）の決め手となります。

法定耐用年数を延ばすことは出来ませんが、状態による耐用年数は、使用方法やメンテナンス具合によって延ばすことが可能です。

クレーン付トラックの使用限度を左右するのは、エンジンやトランスミッションなどの高価なパーツの劣化や摩耗です。

劣化や摩耗しているパーツが多くなり、大幅なパーツ交換が必要になった時点で使用限度となってしまいます。

そこで使用限度を延ばす、重要ポイントを3つお話しします。

①負荷をかけない運転を行う

トラックの運転で気をつける点は、エンジンやトランスミッションに負荷をかけないことです。

クレーン付トラックはクレーンの荷重が加わるため、空荷の状態でも車両の駆動系にかかる負担が高くなります。

運転の始動時には十分暖気をし、急加速や急減速などの急な運転は控えましょう。

②正しいクレーン操作を行うこと

操作で気をつける点として、PTOに負荷をかけないようクレーン使用後は、必ずPTOを停止させることです。

PTOはエンジン出力を振り分けて動力源として稼働させる大事な役割を担っているので、寿命を保つために正しい操作が重要となります。

③点検をしっかり行い、早めの修理を心がける

クレーン付トラックはクレーンという架装がされているので、一般のトラックのメンテナンスにプラスして、クレーンもしっかりメンテナンスする必要があります。

油脂類や消耗パーツをその都度しっかり交換するといった、基本的なメンテナンスが耐用年数を延ばすことに。

まずは、基本のメンテナンスを怠ることなく行うのが大事です。

トラックの走行やクレーンの動作に違和感を感じた場合には、できるだけ速やかに整備工場やディーラーに整備をお願いしましょう。

原因を明らかにして早期に修理することは、メンテナンス同様に耐用年数を延ばすポイントです。

上記の3つのポイントをしっかりと行えば、寿命をもっと延ばすことが可能でしょう。

中古クレーントラック一覧

クレーン車の耐用年数を把握して、できるだけ伸ばそう！

耐用年数は「法定耐用年数」と「状態による耐用年数」に分かれており、財務省が定めた固定資産ごとの耐用年数が「法定耐用年数」といい、明確に法的期間を示すことができます。

クレーン車の法定耐用年数は資産区分が「車両運搬具」。

法定耐用年数をまとめると新車の法定耐用年数は4年、中古の場合は新車登録から経過年数がどのくらい経っているかで以下の算出方法を用いて出します。

• 新車登録から4年未満は「（法定耐用年数ー経過年数）＋経過年数の20％」
• 新車登録から4年以上は「法定耐用年数の20%」（ただし1年に満たない場合は耐用年数2年を保証する）

「状態による耐用年数」は使用方法とメンテナンス具合で大きく差が出る場合があり、大型で走行距離70～80万km、中型で40～50万km、小型で20万kmが法定耐用年数に達する走行距離の目安となっています。

また、状態による耐用年数を延ばしたいならば「運転やクレーン操作を正しく行うこと」「定期的なメンテナンスと早めの修理」を心がけましょう。

しっかりとしたメンテナンスと使用方法を守って正しく使用していれば、耐用年数以上に乗ることは十分可能です。

中古で売ることを検討する場合も、購入を検討している場合も、耐用年数を知っておくことでお得に売買出来ることがあります。

一度調べてみてはいかがでしょうか。